2021年になっても世界で新型コロナウイルスの猛威は収まりませんね。
そして2020年に行われる予定であった、東京オリンピックですが本当に2021年に行われるのでしょうか?
普通であれば行わないと思われていますが、なんと東京オリンピックを強行開催行うと言っています。
これに対して世界はどう思っているのでしょうか?
東京オリンピック強行開催するのか
五輪、ワクチンを前提とせず 首相答弁 マイナンバー活用検討
2021年1月22日 07時25分 (1月22日 07時26分更新)菅義偉首相の施政方針演説に対する代表質問が二十一日、衆参両院の本会議で行われた。
首相は新型コロナウイルスの感染拡大が続く中での東京五輪・パラリンピック開催に関して「ワクチンを前提としなくても、安全安心な大会を開催できるよう準備を進めている」と、
ワクチンの普及が五輪開催の前提ではないとの考えを示した。衆院本会議での共産党の志位和夫氏への答弁。
志位氏は「ワクチンを頼りに開催を展望することはできない」と指摘。
首相に「ゼロベースから是非を再検討すべきだ」とただした。
首相は「アスリートも含めて感染症対策をしっかり行う」として、準備に万全を尽くす方針を強調した。
ワクチンを巡っては、米製薬大手ファイザー社との供給契約を踏まえ、首相は「全体として三億一千万回分を確保できる見込み」と説明。
接種記録の管理について「マイナンバーの活用も含め、効率的に把握できる仕組みを検討する」と表明した。
こちらより抜粋
なんと菅首相は現状を理解しながらも東京オリンピックを開催をするつもりですね。
ワクチンも確実に確保できたわけでないのにこの強行すれば、直ぐに首相から降ろされるだろう。
もし2021年に東京オリンピックを行うとしても各国の承諾がなければ開催をしても盛り上がらないでしょうね。
なのでこのことに対して各国はどう思っているのでしょうか?
東京オリンピック開催に今世界は賛成しているのか
東京オリンピックを開催をすると首相は話をしていますが、今この状況での開催に対して各国はどの様な判断をしているのかを紹介します。
2020年時点で判断が遅すぎる
まずは、そもそも新型コロナの感染拡大の影響を真剣に捉えていたヨーロッパ諸国やアメリカからすると、「オリンピックなんていう場合ではない」という気持ちが、2020年3月頭頃からすでに膨れ上がっている。
2020年3月24日、ついに東京オリンピックの延期の発表があった日には、SNS上では「やっと日本も現実が見えてきたか」「IOCにせよ日本政府にせよ、決断が遅すぎる」という意見が目立ちました。
The Guardian紙も、3月24日付けの記事で「今思えばきわめて不合理に感じるが、たった2週間前の段階では、なんとか2020年に開催できると開催者側は思っていた」と書き出しています。
同記事で紹介されている意識調査では、延期確定前の段階で、イギリス人1000人のうち95%もの回答者がオリンピック・パラリンピックを2020年に開催すべきではないと回答していたとのこと。
世界が感じている危機的状況を理解していない、日本の「ガラパゴス」的な側面が、悪く映し出されてしまったようにも感じられます。
世界的に未だかつてないほどの鎖国状態になっています。当然ながら現段階では選手もあまり集まらないでしょう。
東京オリンピック開催に世間の反応
東京オリンピックは本当にやめておいた方がいいと思う。
選手の人たちからすれば、念願だったのかもしれないけど、それで感染拡大しても意味ないとおもう— たおみん@KTKM (@taomi_main) January 22, 2021
今、日本人が自らの手で成し遂げなくてはならないのは、東京オリンピックの開催ではなくて、こんな状況でも突撃命令を止めないお爺さんたちに引導を渡して、諸外国にはしごを外されるのを待たずに中止を決めさせることだと思うよ。まずは現実を直視してコロナ対策に専念しないと、命も経済も殺される。
— 中野晃一 Koichi Nakano (@knakano1970) January 21, 2021
オリンピックを開催する方法
・4月から8月まで全ての入出国を禁止(鎖国)
・選手は4月までに入国
・4月から徹底的なロックダウンを3ヶ月行う
・台湾と同じようになれば経済再開
・オリンピック・パラリンピック開催
オリンピックのためにここまでする価値はない。
よって、中止が妥当。— 元SE@福岡 (@SE88668164) January 22, 2021
東京オリンピック開催まとめ
世界的に収まりが見えない状況での開催は世界でも、それどころではない状況です。
まだ各国はオリンピック開催について詳しくコメントはされていませんが今後の反応を待ちましょうね。
また、国内では圧倒的にオリンピックの開催に反対をしています。
これについて菅首相はどう対応をするのかも見ものですね。