てんちむ脱毛サロン案件で詐欺まがいな事でPR!?申し込みした人はキャンセルできるのか?

Youtube

てんちむと言えば「ナイトブラ炎上」でネットニュースや多くのYoutuberに取り上げられています。

今はクラブとYoutubeの二足のわらじで生計を立てている。

また今回は案件動画であいまい過ぎる発言が波紋を呼んでいます。

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てんちむPRミスで炎上

問題視されているのはてんちむがインスタのストーリー(24時間限定の画像投稿)でアップした脱毛サロンのPR。

実際には9か月後の後払いであるが、説明不足で無料と誤認しかねないような内容をアップしていた。

また、てんちむがこの件を取り上げたユーチューバーと生放送で電話で話した際、感情的になって話していたことも視聴者からは違和感を持たれていた。

てんちむは「今回の件について思ったこと」というタイトルで動画をアップ。

表現の違法性については「クリニックの弁護士さんいわく『違法ではない』と代理店さん経由で聞いていました。

PRの際にこの文言を入れてほしいとのことで、投稿の前にも確認をしてOKをもらっていました。誤解を招いてもおかしくない表現で投稿してしまいました。

私自身の知識、配慮が足りなかったと思います。不快に思われたみなさま、申し訳ありませんでした」と謝罪。

Yahooニュースより抜粋

無料と言いながらも実際には、9か月後には使用料金が発生することです。

ここはしっかりと説明しないとC3さんにも迷惑が掛かってしまいますよ。

Yahooでは「違法ではない」と言っていますが、てんちむの言葉を鵜呑みにして通ってしまった場合料金を支払わないといけないのでしょうか?



今回の件で利用して料金を請求があったら

てんちむさんが「無料」といったので利用しに来ました。と言ってC3さんに行ったとき、ここでC3さんからも料金についてしっかりと説明をしていれば誤解がなく済むと思います。

公式サイトを見てみましたが、料金帯についてハッキリとした記載がなかったです。

なので結局はいくらかかるのかを紹介します。



C3利用料金

C3の料金プランは2種類あります。

  • 永久メンテナンスコース(プレミアム全身脱毛)、無制限通い回数に上限なし
  • 数回コース、6回・10回・13回から選べる料金プラン

今回は永久メンテナンスコースについて紹介します。

脱毛部位全身53か所

  • 一回の施術で420,640円
  • 全身4回に分けての施術374,000円

全身46か所+顔

  • 全身1回の施術で374,000円
  • 全身4回に分けての施術319,000円

かなり高いことが分かりますね。

C3さんの「9か月0円」の後払い制度とは、実際のキャンペーンである、プレミアム全身脱毛を9か月0円の料金の初回支払日を脱毛開始月から9か月先まで延長と言うだけです。

なので9か月後には40万円ほどの支払い請求が来ます。

この説明が抜けていると大変な誤解を招きますね。

やはりタダより高いものはないですね。



キャンセルはできるのか?

もしC3さんで施術を行ってしまった場合、キャンセルはできるのか調べたところ

当日キャンセルでもキャンセル料金が発生してしまいます。

C3(シースリー)のキャンセル料金について

シースリーでは予約時間1分前までキャンセル可能ですが、無断キャンセルや1分前を過ぎてしまった場合には、回数無制限コースの場合は3,000円、回数別コースの場合は施術回数1回分が消化されるというペナルティが課せられます。

もし無料だと思い施術を受けてしまった場合は料金を払わないとダメでしょう。



今回の件は詐欺にあたる?

山岸純法律事務所の山岸純弁護士に話を聞いた。

「これはアウトでしょうね。通常の理解能力を持った人であれば、『9ヶ月間は無料』と考えますし、会社側もまさにこれを狙って消費者を誘引しています。

確かに、『9ヶ月0円 使い放題!』の大きな文字の下に、小さい小さい文字で何か書いてあります。

こういう手法を『打消し表示』と言い、消費者庁などは景品表示法などで規制されている『有利誤認』広告に該当する可能性があるものとして規制しています。

今回の場合、アピールしたい大きな文字のすぐ下に記載している点はいいのですが、『アピールしたい大きな文字』に対する『打消し表示』について、一般消費者が気づくことができない(内容を正しく認識できない)ような小さい文字なので、『有利誤認』と判断される可能性が高いと思われます。この場合、業者に対し、広告の修正を求める措置命令や、ひどい場合は業務停止などの処分も行われることでしょう」

こちらより抜粋

この様に場合によってはアウトです。

また今回の場合は、業者に対し、広告の修正を求める措置命令や、ひどい場合は業務停止などの処分も行われるとなると言われています。

 

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